基本給の平均を20代・30代・40代、学歴、雇用形態別に解説!

「今の自分の年齢だと、どれくらいもらうのが普通なんだろう…」

自分がもらっている給料が、平均よりも多いのか少ないのか気になりますよね。

また将来的に、平均よりももらえるように、昇進や昇給もしくはキャリアアップ転職をしたいと考える人は多いでしょう。

今回は、基本給の平均をさまざまな基準で紹介します!

  • 年代
  • 性別
  • 雇用形態
  • 業種
  • 学歴

年代別(20代・30代・40代)の基本給の平均は?

それではさっそく、年代別の基本給の平均について解説します。

  • 20代
  • 30代
  • 40代

20代の基本給の平均は約21万円

厚生労働省の「令和元年賃金構造基本統計調査結果(初任給)の概況」から、20代の基本給の平均を解説します。

年代 全体
20~24歳 19万7,700円 20万900円 19万4,550円
25~29歳 22万4,200円 23万2,450円 21万5,050円
20代平均 21万950円 21万6,675円 20万4,800円

20代の基本給の平均は21万950円です。

20代前半と後半、性別によって基本給の平均が異なることが分かりました。

20~24歳は男性と女性で6,350円の差しかありませんが、25~29歳は1万7,400円の差があります。

つまり年齢が上がるごとに、男女の基本給の差が開いていくといえるでしょう。

しかし同じ雇用形態や会社の中で、女性だけ昇給できないというわけではありません。

女性は結婚や妊娠、子育てで非正規雇用者として働く人がいるため、基本給の平均が男性よりも少ないのです。

20代のうちに「30代ではいくらくらい必要か?」を考えて、基本給が上がるようにスキルを身に付けたり転職をしたりすると良いでしょう。

30代の基本給の平均は

30代の基本給の平均は、25万3,550円です。

年代 全体
30~34歳 24万4,750円 25万9,000円 22万5,350円
35~39歳 26万2,350円 28万750円 23万3,100円
30代平均 24万3,550円 26万9,875円 22万9,225円

30代で24万円程度稼げていれば良いかというと、そうではありません。

基本給が24万円、交通費などの手当が3万円とすると、手取りはおよそ21万円です。

30代は、結婚したり子どもが生まれたりと、20代に比べて支出が増える可能性があります。

また将来のために貯蓄をしたいと考える人も多いですよね。

  • 住宅ローン
  • 教育費
  • 貯蓄 など

手取り21万円では、一人で生活するのが精一杯という額です。

20代~30代前半で計画的にスキルアップをして、昇進やキャリアアップ転職で年収を上げられると良いでしょう。

40代の基本給の平均

40代の基本給の平均は、28万2,400円です。

年代 全体
40~44歳 27万6,300円 29万9,650円 24万1,500円
45~49歳 28万8,500円 31万9.900円 24万4,200円
40代平均 28万2,400円 30万9,775円 24万2,850円

40代後半になると、男性の基本給の平均は30万円以上になります。

40代は家族にかかるお金を考えながら、キャリアを考えていかなければなりません。

子どもを一人育てるのに、最低でも2,000万円はかかると思っておきましょう。

30万円では、貯金をしながら余裕のある生活をするのは難しいため、子どもの人数や進路によっては年収を上げるために転職をする人も多いです。

なんとなく働き続けるだけでは、基本給の平均以上稼ぐことは難しいため、具体的にいくら必要なのかを考えて動くことをおすすめします。

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雇用形態別の基本給の平均

次に、雇用形態別の基本給の平均を解説します。

  • 正社員・正職員の年齢別の基本給の平均
  • 正社員・正職員以外の年齢別の基本給の平均

※正社員・正職員以外…常用労働者のうち「嘱託」「契約社員」「パートタイム労働者」またはそれに近い名称で呼ばれている者など

正社員・正職員の年齢別の基本給の平均

年齢 全体 男性 女性
~19歳 18万200円 18万3,600円 17万3,900円
20~24歳 21万4,600円 21万6,500円 21万2,400円
25~29歳 24万9,500円 25万5,700円 24万200円
30~34歳 28万4,800円 29万6,500円 25万9,700円
35~39歳 31万7,100円 33万5,500円 27万1,500円
40~44歳 34万4,400円 36万8,200円 28万7,800円
45~49歳 36万8,900円 39万9,300円 29万5,500円
50~54歳 39万8,600円 43万6,300円 30万5,900円
55~59歳 39万6,300円 43万3,600円 29万9,500円
60~64歳 32万5,100円 34万4,600円 27万3,500円
65~69歳 28万6,500円 29万5,600円 25万8,300円
70歳~ 27万4,700円 27万8,000円  26万4,300円

参考元:厚生労働省

正社員・正職員の基本給は、50代前半まで右肩上がりなのが分かります。

年齢や経験、実績に応じて給料が決まるため、基本的には昇給していくのです。

また30代になるまでは、男女の差があまりないことが分かります。

続いて、正社員・正職員以外の基本給の平均を見てみましょう。

正社員・正職員以外の年齢別の基本給の平均

年齢 全体 男性 女性
~19歳 16万8,000円 17万3,600円 16万1,400円
20~24歳 18万800円 18万5,300円 17万6,700円
25~29歳 19万8,900円 20万9,200円 18万9,900円
30~34歳 20万4,700円 22万1,500円 19万1,000円
35~39歳 20万7,600円 22万6,000円 19万4,700円
40~44歳 20万8,200円 23万1,100円 19万5,200円
45~49歳 20万8,100円  24万500円 19万2,900円
50~54歳 20万6,600円 24万900円 19万300円
55~59歳 20万5,500円 23万8,700円 18万5,000円
60~64歳 23万7,900円 26万900円 18万8,600円
65~69歳 21万6,500円 23万1,000円 18万円
70歳~ 19万5,800円 20万6,800円 17万200円

参考元:厚生労働省

正社員・正職員以外の基本給の平均は、60代になるまでほぼ一定ということが分かります。

60代以降は、定年退職した正社員・正職員が雇用形態を変えて働くため、基本給の平均が上がるのです。

非正規雇用の場合、昇進や昇給が無かったり、時給制で働き続けたりするため、給料が増えることはほとんどありません。

1日に働ける時間は決まっているため、頑張り続けても、暮らしが今以上に豊かになることは無いでしょう。

しかし正社員・正職員ほど責任を負う必要が無かったり、働く時間を自分でコントロールできたりと、非正規労働者にもメリットはあります。

次に、正社員・正職員と正社員・正職員以外の基本給の平均の差を見てみましょう。

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正規労働者と非正規労働者の基本給の平均の差

年齢 正社員・正職員 正社員・正職員以外
20~24歳 21万4,600円 18万800円
30~34歳 28万4,800円 20万4,700円
40~44歳 34万4,400円 20万8,200円
50~54歳 39万8,600円 20万6,600円

正社員・正職員は、年齢が上がるとともに基本給も上がるため、年齢を重ねるごとに正社員・正職員以外との差が開いていきます。

30代・40代は、20代に比べてお金がかかるため、将来のために昇進・昇給のできる雇用形態や業種にすると良いでしょう。

キャリアアップのために転職をするのであれば、若手のうちに行動するか、スキルを身に付けることをおすすめします。

学歴別の基本給(初任給)の平均

次に、学歴(大学院卒・大学卒・高専、短大卒・高校卒)別の基本給(初任給)の平均について解説します。

学歴 全体
大学院修士課程修了    23万8,900円 23万9,000円 23万8,300円
大学卒 21万200円 21万2,800円 20万6,900円
高専・短大卒    18万3,900円 18万4,700円 18万3,400円
高校卒 16万7,400円 16万8,900円 16万4,600円

新卒1年目の年齢が異なることもあり、学歴によって初任給に差が生まれることが分かりました。

大学院卒と高校卒の基本給(初任給)の平均の差は、約7万円です。

大学院卒は新卒1年目の基本給が高いだけでなく、昇給も期待できます。

学歴が高いほうが良いとは言い切れませんが、基本給には関わるということを覚えておきましょう。

企業の規模別の基本給(初任給)の平均

次に、企業の規模(大・中・小)別の基本給(初任給)の平均について解説します。

  • 大企業…常用労働者1,000人以上
  • 中企業…常用労働者100人~999人
  • 小企業…常用労働者10人~99人
企業の規模 全体
大企業   20万2,300円 20万3,475円 20万1,250円
中企業 19万7,600円 19万8,850円 19万5,650円
小企業    19万6,250円 19万8,175円 19万1,975円

大企業のほうが中・小企業に比べて数千円、基本給(初任給)が高いですが、大差はないといえますね。

しかし大企業は、基本給の他に「手当」がつく場合が多く、額面(総支給額)は中・小企業よりも高いです。

家賃補助や交通費などを会社に出してもらいたい人には、大企業をおすすめします。

特にこだわりがないのであれば、自分に合った規模の会社を選ぶと良いでしょう。

企業の規模に関係なく、業界や業績によって基本給が決まることが多いです。

参考元:厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査結果(初任給)の概況」

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基本給が高い業種・低い業種

次に、基本給が高い業種・低い業種を解説します。

主な産業
建設業・情報通信業・卸売業、小売業・学術研究、専門-技術サービス業・生活関連サービス業、娯楽業・教育、学習支援業・製造業・運輸業、郵便業・金融業、保険業・宿泊業、飲食サービス業・医療、福祉・サービス業(他に分類されないもの)

基本給が高い業種

1位 情報通信業

2位 学術研究、専門-技術サービス業

3位 建設業

基本給が高い業種や職種の特徴は、以下の3点です。

  • 専門的な知識や技術が必要
  • 取得の難しい資格が必要
  • 需要がある

高給取りになりたいという人は、誰にでもできることではなく「自分にしかできないこと」を身に付けることをおすすめします。

ただし景気によって売上の変動が大きいものは、リスクを伴うので注意が必要です。

基本給が低い業種

1位 宿泊業、飲食サービス業

2位 運輸業、郵便業

3位 金融業、保険業

基本給が低い業種の特徴は、以下の3つです。

  • 単純作業が多い
  • 誰にでもできる業務
  • 結果主義

覚えれば簡単で、誰にでもできる仕事は基本給が安いです。

自分じゃなくても働ける、代わりがいくらでもいるという状態は危険だといえます。

結果主義で歩合制の会社は、基本給が低いです。

自分の能力やスキルで結果が出せない場合、低い給料で働くことになります。

参考元:厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査結果(初任給)の概況」

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基本給・手当・額面・手取りのそれぞれの定義

最後に、基本給・手当・額面・手取りという、給料に関する言葉の定義を解説します。

  • 基本給
  • 手当
  • 額面
  • 手取り

「基本給」は業務時間内に働いた分の基本の給料

「基本給」とは、その名の通り、業務時間内の労働に対して支払われる基本の給料です。

実際にもらえる金額は、基本給に手当を加えた総支給額から、税金や保険料などを引いたものなので、普段はあまり気にならないでしょう。

しかし転職の際は、基本給と総支給額の違いを明確にしておくことをおすすめします。

実際にどれくらいの給料がもらえるのかを確認するために、基本給の意味を覚えておきましょう。

「手当」は労働の報酬としてもらえる基本給以外の給料

手当の例

  • 通勤手当
  • 住宅手当
  • 役職手当
  • 家族手当(出産手当、子育て手当)
  • 資格手当
  • 残業手当

「手当」は基本給にプラスして支給されるものです。

会社によっていくらもらえるのか、どんな手当があるのかが大きく異なります。

そのため転職の際は「基本給」だけで給料を判断せず、どんな手当があるのを必ず確認しましょう。

「額面」は基本給と手当を合わせた総支給額のこと

「額面」は基本給と手当を合わせた、給料の総支給額のことです。

しかし額面のすべてが、振り込まれるわけではありません。

そこから税金や保険料などが差し引かれ、残った額が実際に支給されます。

「額面」で転職先を決めたり、家賃を決めたりすると、思ったよりも手元に残るお金が少なくなるため、注意しましょう。

「手取り」は額面から控除額を差し引いた額のこと

「手取り」は、額面から税金や保険料などの控除額を差し引いて、実際に自分の口座に振り込まれる額のことです。

「手取り額があまりにも少なすぎる…」と感じた人は、昇給やキャリアアップ転職をおすすめします。

また転職先を決める際にも、手取りがいくらになるのかをしっかり確認しましょう。

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いかがでしたか?

基本給の平均は以下の通りです。

  • 20代…21万950円
  • 30代…25万3,550円
  • 40代… 28万2,400円

ただし上記の基本給の平均には、正社員・正職員もそれ以外も含まれています。

また学歴や業種によっても、基本給は異なります。

自分がいくらもらうのが適正なのかを知りたいのであれば、転職エージェントに相談するのがおすすめです。

平均ではなく、スキルや実績に伴った基本給がもらえると良いでしょう。

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