【2024年最新版】日本の年収の中央値は437万円!中央値と平均は何が違う?

年収中央値アイキャッチ

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「自分の年齢でみんなどれだけの年収をもらっているんだろう?」と、自分のもらっている年収と世間一般の年収を比較しようとしている方は多いでしょう。

最新の国税庁の民間給与実態調査によれば、日本人の平均年収は441万円といわれています。

年収を比較するときによく用いられる「平均年収」ですが、上記の数字と実際に比較してみると平均よりも下で落ち込んでしまうこともありますよね。

実は一般的な年収と比較するには、年収の平均ではなく年収全体の「中央値」を活用するほうがよりリアルな数字で比較できるんです。

現に厚労省が発表した厚生労働省2020年家計調査では、日本の全年齢の年収中央値は437万円であると公表されているんです。

でも「なんで平均じゃなくて年収の中央値で比較するの?」と考えてしまう人もいますよね。

そこで以下では年収を比較する際に中央値を用いる理由から、2022年最新版の男女別年収の中央値を紹介していきます。

年収を比較するなら真ん中を表す中央値を見よう

年収を比較する際には、数値全体の真ん中を表す中央値を確認すると、よりリアルな数値に迫れます。

以下では平均値と中央値の違いを解説していきますね。

年収の平均値は数値にばらつきが出やすい

みなさんもテストでよく耳にした平均値。

平均値とは、全体の数字をすべて一度足して、足した回数で割った結果の数値を表します。

例えば5名のサラリーマンの年収がそれぞれ以下の金額だったと仮定しましょう。

A B C D E
300 400 500 350 380

結果A~Eの5人の平均年収は、386万円になります。

ですがここでもし、年収が1000万円のFを平均計算の頭数に入れるとなると、

(300+400+500+350+380+1000)/6=488.33…となり、平均年収448万円になってしまいます。

平均値は他の数値よりも飛びぬけて大きい数字を計算に入れてしまうと、一気に数値が跳ね上がってしまい、現実的な数字からはかけ離れてしまうんです。

日本人全体の平均年収である441万円も、高所得者の年収が含まれている関係上実際の数字からかけ離れている可能性が高いんです。

そのためもしEが自分の年収と他の5人との平均年収を比べると、「あれ?平均よりも低いんじゃ?…?」と錯覚を起こしてしまうんです。

年収の中央値は一般的な感覚に近い数値になる

一方で中央値は、数字を大小どちらかの順に並べていったうち、真ん中の数字ですので世間一般の「真ん中」を表す数値になりやすいです。

6名のサラリーマンの年収が

A B C D E F
300 400 500 350 380 1000

だと仮定した場合、数の小さい順番から並べ替えていくと、A,D,E,B,C,F の順番に変わります。

真ん中に来る数字はEとBですので、2つを足して割った数が中央値=390万円になります。

平均値と同じ数値を使用しているものの、1000万円と大きい数値に引っ張られることなく現実的な数字で収まっています。

このように中央値は全体に高所得者がいるいないに関係なく、全体の真ん中の数値を表せるため一般的な感覚の年収を比較するのに向いているのです。

2022年最新版!全世帯の年収中央値は437万円!

全年齢の世帯をみて、年収の中央値を知りたい!という方も居ますよね。

厚生労働省が2020年に公表している国民生活基礎調査の報告書によれば、全世帯の年収中央値は437万円とされています。

年収中央値

(参考:厚生労働省2020年家計調査

年収の分布をみてみると、低所得層の右に数値が集中していることがわかります。

年収を平均でみることも多いですが、この結果を見てみると、いかに年収を中央値で見たほうがいいかがわかるでしょう。

統計に掲載されている分布割合を計算したところ、年収100万円未満から中央値の前の項目、300~400万円のところまでで、既に45.8%もの割合になっています。

中央値の含まれる階級が400万~500万、全体に占める割合が10.5%であることを踏まえても、約5割の世帯が年収中央値に満たないことがわかります。

調査結果では、平均所得金額以下の割合が61.1%となっており、統計で算出されている年収より2人に1人は低い年収で生活していることになるのです。

2022年最新版!男女別の年収の中央値は240~456万円

冒頭でも紹介した通り、厚労省が発表している令和元年賃金構造基本統計調査によれば、労働人口である20代~50代までの年収の中央値は、240~456万円の間に収まっていると発表されています。

ですが中央値と言えども、やはり数値には男女の差が出てきます。

そこで以下では男女それぞれの中央値を、年代ごとに分けて紹介していきます。

男性の年収中央値は356万円

令和元年(2019年)の男性の年収の中央値は356万円です。

年代別の年収の中央値は以下の通りです。

20代 250~290万円
30代 330~366万円
40代 397~433万円
50代 432~456万円

20代のうちは社会人経験が浅いため、200万円台前半が一般的な年収です。

一方で30代以降になってくると、管理職としてキャリアアップし始める年齢ですので年収が300万円台の大台に乗り始めます。

女性の年収中央値は272万円

令和元年(2019年)の女性の年収の中央値は272万円です。

年代別の年収の中央値は以下の通りです。

20代 246~271万円
30代 283~289万円
40代 295~296万円
50代 282~289万円

女性は男性に比べてトータル的に年収が低い傾向にあります。

また男性が管理職に選ばれ始める30代以降も年収が伸び悩んでしまいます。

30代以降の女性は結婚や出産などで職場を離れてしまうこともありますし、育児が落ち着いたとしても職場復帰せずに非正規雇用で働くこともあります。

女性の雇用機会均等が叫ばれていますが、年収の中央値を見てみるとやはり依然として差があることが分かります。

正規・非正規の違いで年収に110万円以上の差が出る

現在企業に正社員として勤務する「正規雇用」と、アルバイトやパートなど時給や日給で働く「非正規雇用」の二つの働き方があります。

厚労省発表の令和元年賃金構造基本統計調査によれば、正規雇用で働いている日本人の年収は325万円です。

一方で非正規雇用として働いている日本人の年収は211万円であり、正規雇用と比較すると110万円以上の金額の差が出てしまうんです。

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年収を上げたい!年収を上げる3つのポイント

上で紹介した年収の中央値と現在自分がもらっている年収を比較してみて、中央値よりも低い…と感じてしまった方向けに、以下では年収を上げる3つのポイントを紹介していきます。

資格を取得する

年収を手っ取り早く上げるには、資格を取得するのが一番です。

介護職であれば介護関連の資格を手広く取得するなど、自分の職業に関連性の深い四角を取得することで社内評価が上がる可能性があります。

また企業内では資格に対する特別手当制度を設けていることもありますので、制度に該当する資格を片っ端から取得しても良いでしょう。

月換算で数万円の収入アップも期待できますので、是非試してみてくださいね。

評価を得て社内で役職をもらう

仕事に対してのめり込んで社内評価を上げることで収入がUPする可能性もあります。

社内評価が上がることで上司の目にも止まりやすくなりますので、春や秋などに行われる人事異動で役職をあてがってもらえる可能性だってあります。

地道な努力は必要ですが、細かな気遣いや業績アップを目指してコツコツ頑張ることで、将来的に年収を上げられる可能性があります。

転職をしてキャリアアップ

「頑張っているのに評価されない」
「今の職場でもらっている給料が自分のスキルに合わない」

と感じている方は転職をしてキャリアアップを目指すことをおすすめします。

評価されないところにずっと居続けても、年収が上がる可能性は低いままです。

転職は失敗する可能性もあるリスキーなチャンスですが、同時に自分の能力を活かせて年収もあげられる可能性を内包しています。

他の年収アップ法よりも即効性の高い方法ですので、検討してみてはいかがでしょうか。

特に20代~30代前半までは企業からのニーズも高いですから、転職が成功しやすいといわれていますのでこの年代に該当する方は行動を起こしてみてはいかがでしょうか。

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少し話はそれますが、自分の現在の年収と世代の年収の中央値を比較してみて、「自分の今の力でもらえる適正年収っていくらだろう」と気になる方もいるのではないでしょうか?

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またdodaは適正年収診断だけではなく、転職エージェントとしても活用できます。

診断結果で出た年収を目指したい方向けに、条件を満たす求人を提案してくれたり転職に必要な対策も一緒に行ってくれます。

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しかもサービスの利用料は無料ですので、費用を気にせずに活用出来ちゃいます。

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年収を比較するなら中央値を使おう

いかがでしたか?

実生活では自分と世間一般を比較するときには「平均」を基準にして考えますが、年収の場合は人によって大きな差があるため平均の数値と言えど、実際の数値よりも大きな誤差が生じてしまうこともあります。

自分の年収と同じ年代のもらっている真の平均的な年収を知りたいのであれば、年収の中央値と比較することをおすすめします。

中央値は数字を順番に並べたうちの真ん中の数字なので、いくら1000万円以上の高所得者が混じっていても全体の数字に大きな影響は及ぼしません。

中央値と比較した結果、自分の年収が低いようであれば転職をすることも検討してみてください。

リスクもありますが、希望通りの年収を得るチャンスでもありますから、時期を逃さずにトライしてみるのも良いでしょう。

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