会社に勤めていると「そろそろ倒産しそうじゃない？」という噂が回り始めることがあります。
そのような噂が回り始めると、「本当に倒産するのかな…」「倒産したらどうすれば良いのかな…」という悩みを抱えることが多くなるのではないでしょうか？
この記事では会社が倒産しそうな前兆と対処法について解説します。
転職を成功させるコツもご紹介しているので、ぜひ最後まで読んでみてください。
目次
会社が倒産しそうなときの前兆
会社が倒産するときは、必ずなにか前兆があります。
その前兆に気付くことができれば、「いきなり倒産して困った」という事態に陥る可能性を低くできます。
そこで会社が倒産しそうな前兆を6つご紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。
上層部の人が次々に退職していく
1つ目が「上層部の人が次々に退職していく」ということです。
会社の倒産には上層部の方が気付きやすく、早め早めに行動していくことが多いです。
その行動して最も多いのが、「退職」です。そのため上層部の人が次々に退職していると、会社が倒産しそうな前兆だと考えてください。
また上層部だけではなく、好成績を残している社員や事務員が退職していくことも、倒産しそうな前兆だと考えられます。
見覚えのない人が会社を出入りしている
2つ目が「見覚えのない人が会社を出入りしている」ということです。
会社が倒産しそうになると会社の顧問税理士・公認会計士の訪問回数が一気に増えます。
また今まで出入りしていることを見たことがない「経営コンサルティング」の訪問もあると思います。
そのため会社に勤めている人以外の出入りが目立つ場合は、倒産しそうな前兆と考えられます。
そして反対に社長の外出が多くなることも、倒産しそうな前兆です。
取引先がどんどん減っていく
3つ目が「取引先がどんどん減っていく」ということです。
会社が倒産する原因として、取引先の減少が挙げられます。
特に大口取引先との取引がなくなってしまった場合は、倒産に近づいてしまいます。
そのため取引先の数でも前兆が伺えます。
「最近、取引先が少なくなっている」ということがあれば、倒産しそうな前兆です。
異常なほどに経費削減している
4つ目が「異常なほどに経費削減している」ということです。
会社が倒産しそうになると、お金の支出を過剰に押さえていきます。
例えば「ボールペンやメモ帳は自前」「エアコンは禁止」などとにかく経費を削減しようとします。
また会社内に設置している自動販売機の値段が高くなることもあります。
このような異常なほどに経費を削減し始めると、会社が倒産しそうな前兆だと考えられます。
そして会社の掃除やメンテナンスが行き届かなくなると、経営は危機的状況に陥っていると思います。
定められていたノルマが厳しくなる
5つ目が「定められていたノルマが厳しくなる」ということです。
職種によってノルマが定められていると思うのですが、いきなりノルマが厳しくなると会社が倒産しそうな前兆だと考えられます。
さらに正社員だけではなく、派遣社員やアルバイトに対しても厳しいノルマを定める場合は、切羽詰まっている状況だと思います。
そしてノルマに対しても具体的な計画や行動はアドバイスせずに、精神論で説明してくることが多いです。
給料日が変更される
6つ目が「給料日が変更される」ということです。
会社が倒産しそうなときは社員に支払う給料ですらないことがあります。
会社は未払いにすることは避けたいため、15日から月末に変更して取引先からの入金を待ちます。
場合によって本当に給料日が変更されただけかもしれませんが、その場合は数カ月前から伝えられています。
いきなり給料日が変更されると、会社が倒産しそうな前兆だと考えられます。
会社が倒産しそうなときの対処法
会社が倒産しそうな前兆をお伝えしましたが、「勤めている会社が倒産するかも…」と感じられた方はいると思います。
そこで会社が倒産しそうなときの対処法をいくつかご紹介します。
倒産してから考えていては遅いため、今のうちから把握しておきましょう。
会社を倒産させないために団結する
会社が倒産するほとんどの理由は、売上が上がっていないからです。
売上が上がっている状態で会社が倒産する事は考えにくいです。
そのため売上を上げ続けると、経営は復活して会社は倒産しなくなります。
会社が倒産しそうと感じた場合は、組織・部署で団結して倒産させないように売上を上げ続けましょう。
失業保険について調べる
会社が倒産しそうなときは、失業保険について調べておく必要があります。
企業の「雇用保険」への加入は義務付けられているため、会社が倒産すると「失業保険」を受けることができます。
失業保険を受けることによって給与代わりに「失業手当」が支給されます。
失業手当を受けるためには、公共職業安定所（ハローワーク）で失業の手続きをする必要があり、その際に「離職票」と「雇用保険被保険者証」を用意しなくてはいけません。
そして受け取ることができる期間や金額は人それぞれ異なるため、会社が倒産しそうなときは「失業保険」について詳しく把握しておくようにしましょう。
労働基準監督署などの専門機関に相談する
企業の雇用保険への加入は義務付けられているのですが、企業によっては加入していないことがあります。
また倒産することに関して不当な対応を受けることもあるかもしれません。
その場合は「労働基準監督署」などの専門機関に相談してみてください。
相談するだけでも、客観的かつ法的なアドバイスをしてくれると思います。
専門機関は会社が倒産してからでも対応してくれるため、「倒産するまえに相談しなくてはいけない」と焦る必要はないです。
転職する
会社が倒産しそうなときは、転職することをおすすめします。
V字復活することも考えられますが、社員が「倒産しそう」と感じるときは危機的な状況なことが多いです。
会社が倒産しそうなときの転職は2通りあるため、1つ1つ詳しくご紹介します。
倒産するまえに転職する
1つ目が「倒産するまえに転職する」ということです。
倒産するまえに転職することで、時間に追われることなく転職活動を進められます。
「もし転職先が決まらなければ、失業保険を受けられる」という気持ちで転職活動を進められるため、気持ちに余裕が出てきます。
しかし倒産するまえに転職先が決まると、失業手当は受け取れないです。
また自主的な退職として扱われるため、明確な転職理由を用意する必要があります。
倒産してから転職する
2つ目が「倒産してから転職する」ということです。
倒産してから転職することで、失業手当を受けながら転職活動を進められます。
さらに退職した理由が「会社が倒産した」という明確な理由になるため、転職で有利に働くことがあります。
ただし会社が倒産したことでさまざまな手続きに追われる可能性があるため、「早く転職を決めないと…」と焦りが出てしまう可能性があります。
希望通りに転職を成功させるコツ
2通りの転職方法をお伝えしましたが、「転職活動をする」ということに変わりはありません。
そこで希望通りに転職を成功させるコツをご紹介します。
倒産するまえの転職でも倒産してからの転職でも抑えておきたいコツになるので、ぜひ参考にしてみてください。
倒産を転職理由としてアピールしない
倒産するまえでも倒産してからでも、ほとんどの転職理由は「会社が倒産するから」だと思います。
間違いではないのですが、企業側からすると魅力的な人材には思えません。
「倒産したから仕方なく応募しているのか」と思われることもあるため、倒産を転職理由としてアピールしないようにしましょう。
会社が倒産しそう・倒産したということを伝えるのは良いのですが、企業への想いを中心にアピールすることが大切です。
「貴社に転職したい」という気持ちが伝わるような、転職理由をアピールするようにしてください。
時間をかけて転職活動を進める
会社が倒産しそう・倒産したとなると、「1日でも早く転職先を決めないと…」と焦ってしまいます。
焦る気持ちは分かるのですが、焦ってしまうと転職のミスマッチを起こしてしまいます。
転職後に「思っていた企業ではなかった」と後悔しないためにも、時間をかけて転職活動を進めることが大切です。
会社が倒産した場合には失業手当を受けることができるため、焦って転職活動を進める必要はありません。
転職エージェントを活用する
希望通りに転職を成功させるためには、転職エージェントを活用することが大切です。
転職エージェントとは、無料で転職に関することを幅広くサポートしてくれるサービスです。
具体的には「求人紹介・面接対策・条件交渉・日程調整・書類添削」などで、キャリアに関する相談にも乗ってくれます。
さらに転職エージェントでは、サイトに公開されていない「非公開求人」を紹介してくれるため、選択肢の幅を広げられます。
転職エージェントは併用しても問題ないため、気になるものがあれば登録してみてください。
会社が倒産しそうなことにいち早く気付くことが大切
この記事では会社が倒産しそうな前兆と対処法についてお伝えしましたが、いかがだったでしょうか？
会社がいきなり倒産することはなく、必ずなにか前兆があります。
倒産しそうな会社を1人の力で復活させることは考えにくいため、少しでも早く前兆に気付いて、行動することが大切です。
上記でお伝えした倒産しそうな前兆を参考にして、少しでも早く行動してみてください。
そして転職する場合は転職エージェントを活用して、希望通りの転職を成功させましょう。
