農家の平均年収っていくら?年収1,000万円以上は夢ではない?

農家の平均年収っていくら?年収1,000万円以上は夢ではない?

今の仕事に不満を感じたり、人間関係の苦労から「農家として働きたい」と考えている方は多いと思います。

その中で「農家の年収っていくら?」と気になることがあるのではないでしょうか?

この記事では農家の年収について解説します。

農家で年収1,000万円以上稼ぐことは可能なのか、会社員から農家に転職するメリット・デメリットもご紹介しているので、ぜひ最後まで読んでみてください。

農家の平均年収はいくら?

農家の平均年収は、440万円〜470万円と言われています。

日本の平均年収が450万円〜500万円と言われているため、大きな差はありません。

しかし、農家は地域・働き方・作物などによって平均年収が大きく異なります。

そこで地域・働き方・作物別の平均年収をご紹介します。

地域別の平均年収

地域別の平均年収は下記の通りです。

地域 年収
北海道 約785万円
東北 約450万円
北陸 約480万円
関東 約495万円
東海 約520万円
近畿 約450万円
中国 約440万円
九州 約445万円

北海道は面積が広く自然豊かな地域なため、最も平均年収が高くなっています。

そんな北海道で収穫量が多い野菜は「にんじん・とうもろこし・アスパラガス・ジャガイモ・玉ねぎ・ゆり根」などです。お米の収穫量は全国2位になります。

働き方別の平均年収

農家の働き方としては、「専業農家・兼業農家・副業農家」の3つが挙げられます。

働き方別の平均年収は下記の通りです。

専業農家 550万円〜700万円
兼業農家 450万円〜600万円
副業農家 300万円〜400万円

平均年収が最も高い専業農家とは、「1年に60日以上農業に従事している世帯員がおり、所得の50%以上が農業所得である農家」を指します。

兼業農家とは、「1年に60日以上農業に従事している世帯員がおり、所得の50%未満が農業所得である農家」を指し、副業農家とは「1年に60日以上農業に従事している世帯員がいない農家」のことです。

農家は農業に専念すればするほど、年収に反映される職業です。

作物別の年収ランキング

作物別の年収ランキングは下記の通りです。

  1. 1位:シシトウ
  2. 2位:ナス
  3. 3位:キュウリ
  4. 4位:トマト
  5. 5位:ピーマン
  6. 6位:ミニトマト
  7. 7位:青ネギ
  8. 8位:白ネギ
  9. 9位:メロン
  10. 10位:ニンニク

少しでも高い年収を希望される場合は、上記の作物を生産すると良いです。

作物別の時給ランキング

作物別の年収ランキングでは「シシトウ」が1位でしたが、時給で換算すると「約640円」です。

そこで作物別の時給ランキングをお伝えします。

  1. 1位:キャベツ(約2,000円)
  2. 2位:レタス(約1,700円)
  3. 3位:レンコン(約1,500円)
  4. 5位:ミニトマト(約1,350円)
  5. 5位:サトイモ(約1,350円)

時給で換算すると、最も儲かる野菜は「キャベツ」です。

市場価格は乱高下が激しいのですが、時給は高い野菜となっています。

漁師の年収はどれくらい?年収1000万超も夢じゃないって本当?

年収1,000万円以上の農家は1割未満

農家で年収1,0000万円以上稼いでいるのは、全体の1割未満です。

10人に1人も年収1,000万円を超えていないのが、農家の現状になります。

そして年収1,000万円超えているのは「専業農家」として働いている方が多く、地域では「関東・北海道・東北」の順に多いです。

そのため農家として年収1,000万円以上稼ぎたい場合は、関東の兼業農家として働くことが最適だと思います。

農家で年収2,000万円以上稼ぐことは可能

農家で年収1,000万円以上を稼いでいる割合は低いですが、中には年収2,000万円以上稼いでる農家も存在します。

画期的な栽培システムを開発したり、作業効率を向上させることができれば、人件費を抑えられて必然的に年収も高まります。

また取り扱っている作物にブランド性を持たせたり、品質を高めることで収入は増えます。

農家で年収2,000万円以上稼ぐことは難しいですが、消費者に「高くても買いたい」と思わせる作物を作ることが大切です。

年収1000万以上の割合は5%!?目指せる職業と高給取りの落とし穴を解説

農業経営にかかるお金もある

農業を経営するには、作物を育てるために必要な機械や土地、農薬や肥料などが必要になります。

下記は農林水産省が公表している、個人農業経営体の農業経営収支をあらわしたものです。

令和元年個人経営体の農業経営収支

(参考:農林水産省令和元年農業形態の経営収支より

青いグラフが農業経営で得た総収益額、オレンジのグラフが農業を経営するのにかかる費用です。

上手く経営していくには、きちんと収益を得られるようにしないと、農業での所得を得るのが難しくなってしまいます。

会社員から農家に転職するメリット

農家

今の仕事に不満を感じていたり人間関係にうんざりしている場合は、「農家に転職したい」と考えている方は多いでしょう。

そこで会社員から農家に転職するメリットをご紹介します。

悩んでいる方は、下記のメリットを参考にしてみてください。

自分の頑張りが年収に反映する

農家では自分が作った作物が「商品」になります。そのため1つでも多くの作物を作り、少しでも美味しいものを売り出すことができると、年収が高まります。

農家では自分で作った作物が商品になるため、頑張りが年収に反映します。

会社員でも「インセンティブ」のある職業をしている場合は、頑張りが年収に反映すると思いますが、農家では会社に引き抜かれることがありません。

自分の頑張りによって年収が高まることは、農家のメリットになるでしょう。

自然に囲まれて生活できる

農家として少しでも年収を高めるためには、自然が豊かな地域で生活する必要があります。

「自然の中で生活するのか…」と初めはデメリットに感じるかもしれませんが、自然に囲まれて生活できることは農家ならではのメリットです。

都会に住んでいる会社員にとっては、不便に感じることが多いと思いますが、慣れるとメリットに感じると思います。

学歴を必要としない

農家は学歴を必要としない職業です。

農業に関する知識は必要になりますが、「高校・大学を卒業していなければ農家になれない」といった条件はありません。

また農業は1人で行うため、自分自身が経営者になります。

そのため学歴は必要なく、学歴のない方でも活躍することが可能です。

自分で作った作物を食べられるので食費が浮く

農家は自分の畑で作った作物を食べることが可能ですので、一部の食費を浮かせられます。

また使っていない畑を活用して、他の作物を育てることもできます。

最近野菜の値段が高騰していることもありますから、農家のノウハウを生かして自家栽培できるのは、大きなメリットです。

農家のおしごとナビの口コミ・評判からみるメリット・デメリットを徹底解説!

脱サラして農業への転職で失敗しないために確認すべき注意点を解説!

会社員から農家に転職するデメリット

農家

会社員から農家に転職するメリットをお伝えしましたが、デメリットもあります。

悩まれている方はメリットとデメリットを比較して、判断することをおすすめします。

コストが大きい

農家として生計を立てたい場合は、最低限の設備・機材を揃える必要があります。

また作物を多く作るためには、広大な土地を必要とします。

このように農業を始めるためにはさまざまなコストがかかり、その額は膨大です。

一般的に就農1年目に必要なコストは「500万円」と言われています。

農業を始めることに膨大なコストがかかることは、農家になるデメリットでしょう。

天気や季節によって行動が制限される

農業は外で行うため、天気や季節によって行動が制限させるケースが多々あります。

例えば、農業によって「雨」は重要な要素になるのですが、雨が続きすぎると気温が低下して作物の成長が止まってしまいます。

反対に雨が全く降らない場合も作物の成長は止まります。

天気や気候といった人間ではコントロールできないものに行動を左右させられて、年収や生活にも大きな影響を与えられます。

自然を相手にして仕事を行わなければいけないことは、農家のデメリットになるでしょう。

会社員から農家に転職する方法

会社員から農家に転職する方法は大きく3つあります。

働きたらによっては転職方法は異なるため、まずは働き方を決めるようにしてください。

働き方を決めたうえで、下記の方法を参考にしてみてください。

①求人サイトを利用する

未経験でいきなり自分で始めることが不安な方は、求人サイトを利用して転職しましょう。

日本の農家就業人口は低下してて、平均年齢は高くなっています。

そのため求人は多数あり、若者の場合は大歓迎してくれるでしょう。

求人サイトを活用する場合は雇用してくれる人がいる状態で農家を始めることになるため、生活できなくなる不安は軽減できます。

また農業を始めるために必要になるお金を貯めたり経験を積むことで、自分で始めても成功する可能性を高められます。

②国の制度を利用する

初めから自分で農業を行いたい方は、国の制度を利用しましょう。

上記でもお伝えしたように農業を始めるためには膨大なコストがかかるため、「農業次世代人材投資資金」という制度を国が定めています。

制度には大きく2種類あり、会社員から転職する場合は「経営開始型」を利用することになります。

経営開始型では、農業を始めて経営が安定するまでの最長5年間、年間最大150万円支給されます。

必要になるコストを全て補うことはできませんが、農業次世代人材投資資金を利用しない理由はないと思います。

③農家とつながれる企業に転職して経験を積む

将来的に農家に転職したいと考えている方は、前段階の準備として農家とつながれる企業に転職して経験を積むことをおすすめします。

つながりを持つことでさまざまな情報を収集できたり、農家になるために必要な知識を身に付けられると思います。

農家とつながれる企業はさまざまあるので、条件・待遇などを加味して決めるようにしてください。

④地域の農業相談ができる窓口を利用する

各地域ごとに、農業を新しく始めたい人向けの相談所が開設されていますので、一度相談してみる事をおすすめします。

初めて農業を始めるとなると、自分の力だけではどうにもできないつながりや、器具の仕入れ先、収入を得る流れを把握する必要があります。

新規就農相談センターでは新しく農業を始めたい人向けに、イベントやセミナーを開講していますから、気になるなら積極的に参加するようにしましょう。

また新規就農相談センターの公式サイト上では、本当に農業に向いているのかを診断してくれる、心理テストも用意されています。

まだ農業に転職するか検討している段階なら、是非一度利用してみてください。

農家で売り上げを出す仕組みとは

農家に転職するには、まず農家でどうやって売り上げを出していくかを知る必要があります。

農家の収入源は、下記の3パターンがあります。

  • 直売所
  • JA
  • ネット販売

直売所の場合は自分で価格設定が可能ですので、作物の出来と相場に合わせて作物を販売できます。

ただし販売するために出店料を支払うことになりますので、販売が上手くいかないと逆に赤字になってしまいます。

JAは一定価格で野菜を買い取ってくれるので、安定して野菜を販売することも可能です。

またネット販売は最近はやっている販売手法の一つです。

フリマサイトに野菜を出品して、検索したユーザーが購入してくれるシステムです。

全国販売もできるようになりますので、ファン層を広げれるメリットもあります。

しかしいずれも生鮮食品を取り扱う観点から、生産してから短期間で販売しなければ、せっかく作った作物が無駄になってしまいます。

戦略立てて販売することが、農家でも求められますので、企業で培った能力を生かす場でもあります。

今の仕事と並行して兼業農家として始める手もある

今の仕事を辞めたくないけど、農家を始めてみたい!という方は、兼業農家を始める手もあります。

もちろん作物のことを考えて生活することになりますから、普段よりも忙しくなるものの農家として一歩前進することはできます。

また実際に成功してから農業に本格的に取り組んでみたい!という方は、体験農園制度を利用してみるのもいいでしょう。

実際に小規模な農地を借りて農業を体験できますので、是非検討してみてください。

会社員から農家に転職することは可能

この記事では農家の年収についてお伝えしましたが、いかがだったでしょうか?

農家の平均年収は440万円〜470万円と言われています。日本の平均年収と大きく差はないのですが、地域や働き方によっては平均を大きく上回っています。

また取り扱う作物によっても年収が異なるため、安易に作物を決めないことが大切です。

そして会社員から農家に転職することは可能です。

日本の農家就業人口は年々低下しているため、人材を求めている農家は多いでしょう。

上記でお伝えした方法を参考にして、会社員から農家への転職を成功させてください。

【2021年最新版】日本の年収の中央値は240~456万円!中央値と平均は何が違う?

50社から詳細条件で絞り込み検索
地域
性別
希望職種
正社員経験
年齢
希望年収
人気条件こだわり条件