転職してアメリカで働きたいエンジニアのための転職方法と注意点について解説!

転職_アメリカ_SE

IT先進国アメリカ。

革新的なサービスのほとんどはアメリカから生まれ、エンジニアであれば一度は挑戦してみたいと思う場所ではないでしょうか。

実際にアメリカで活躍する日本人エンジニアも多いですが、実はアメリカで働くことは簡単ではありません。

スキルや経験、語学力、資金力、そして就労ビザ。様々な壁をクリアしなければ、現地でエンジニアになることはできません。

今回はアメリカのエンジニア事情や現地で働くための方法、必要なスキルや資格、ビザの取得方法などについて徹底解説します。

アメリカを目指すにあたり、ご自身の状況を今一度見つめなおすきっかけにしていただければ幸いです。

アメリカでのエンジニアの需要は極めて高い

アメリカでは今、日本以上にエンジニアの需要が高まっています。

IT業界は好調な売上を維持しており、GAFA(Google、Amazon、Facebook、Apple)の4大IT企業だけでなく、最近ではUberやAirbnb、SpaceX、Netflixなど新規参入企業も目覚ましい成長を遂げています。

プログラマが常に不足している

IT業界の発展に伴い、アメリカでは常にプログラマが不足している状態です。

特にサンフランシスコには世界中からエンジニアが集まっていますが、それでも需要には足りていません。

プログラマに求めるスキルと応募者のスキルのミスマッチが多い

じゃあアメリカに行けばすぐにでも引く手あまた!…というワケにもいきません。

アメリカのエンジニアはフリーランス契約なので、相応のスキルや経験、そして語学力が求められます。

有名企業の看板のもと仕事が出来るエンジニアはごくわずかに過ぎません。

それを想定せずに現地の求人に応募しても、結果的にスキルとのミスマッチを起こしてしまい、仕事にはありつけません。

需要に合わせて給与も高く設定されている

需要に対して供給が追い付いていない状態なので、給与相場も高くなっています。

例えばプログラマレベルなら年間600万円以上、PMクラスになると1000万円以上の報酬を提示されることも少なくありません。

アメリカでエンジニアとして働く方法は3パターン

では、いざアメリカで働こうと思ったときに、どんな方法があるのでしょうか。

ここではチャレンジしやすい3つの方法をご紹介します。

①外資系企業の日本支社に入社してに転属を申し出る

最もリスクが少ない方法は、外資系企業の日本支社に入社することでしょう。

会社員として日本支社で働きながら、海外への転属希望を出せば、運やタイミングが良ければアメリカで働くチャンスをつかめます。

ただし、その企業である程度実績を積んで信頼を勝ち得なければチャンスは巡ってきません。

また、転属までに何年かかるか分からないという不確定要素もあります。

しかし会社員である以上、ある程度の給与は保証されていますし、リスクは少ない方法だと言えます。

②アメリカの求人を見て直に応募する

アメリカでエンジニアになるまでのスピードが最も速いのは、アメリカの求人に直接応募することです。

現地の求人情報サイトや転職エージェントを使い、エンジニアの募集に応募します。企業のWebサイトから直接応募しても良いかもしれません。

その企業に就職するかフリーランスとして契約するかのどちらかになりますが、基本的にはフリーランス契約が中心です。

契約の煩雑はありますが、その分高い報酬を手にできる可能性も高くなります。

③アメリカの大学に入学してからインターンシップ参加

現地で仕事を見つける可能性が高い方法として、現地大学に入学して、インターンシップに参加する方法があります。

アメリカでは日本以上にインターンシップが一般的で、大学の単位取得科目の一つになっているケースもあります。

基本的には無給ですが、大学で語学等を学びながら仕事も経験できるため、有意義な時間を過ごせます。

また、インターンシップの期間で作った人脈をもとに就職できるようなケースもあるので、次につながりやすいとも言えます。

ただしこの方法の場合、現地でかかるコストは必然的に高くなってしまいます。

資金を十分に準備できて、かつ現地での生活にかかる費用などを想定した上で検討しましょう。

アメリカへエンジニアとして転職する問題点

意欲や資金は充分!じゃあすぐにでもアメリカへ!というワケにはいかないんです。

アメリカでエンジニアとして働くにあたり、いくつかの問題点をクリアしなければなりません。

英語力が必要

アメリカへの挑戦を考えている方には愚問かと思いますが、当然ながらビジネスレベルの英語力が必要です。

英語で流暢に話すと言うよりは相手に意図を伝えることを重視する

何もネイティブレベルで流暢に話せる必要はありません。

大切なのはビジネスの場での会話の中で、相手の意図を正確に理解し、かつ自分の意図をきちんと伝えられること。

日本以上に自己主張が重要なアメリカでは、英語で意図をはっきりと伝えられないようでは仕事になりません。

全くできない人は渡米を考え直そう

もし英語力に自信がないようであれば、ひとまず渡米を考え直し、日本で語学力を身に付けるところから始めましょう。

きちんと準備をしてからでも遅すぎることはありません。

より現地に近い環境で英語を学びたいのであれば、外資系企業に転職してグローバルな環境で仕事をするのもよいかもしれません。

就労ビザの取得の難易度が高い

現地で働くためには、ビザの問題も出てきます。

就労ビザを取得しなければならないのですが、就労ビザは取得難易度が相当高め。

現地での業務経験がない方に関しては、ほぼ取得不可能といっても過言ではありません。

では、どうすればビザを取得できるのでしょうか。

社内異動ならL-1ビザで働ける

最も取得が確実なのは、社内移動です。

外資系企業の日本支社で働き、アメリカに転属となれば『L-1ビザ』という就労ビザが取得できます。

管理職・専門職に限られていますが、エンジニアは専門職扱いなので、このビザを取得するのが最も現実的でしょう。

一般的な外国人就労ビザ「H-1B」の取得は極めて難しい

会社員としてアメリカに長期滞在をするために一般的なビザです。

大卒以上の制限があり、このビザの取得者はエンジニアを含む技術職がほとんどです。

ただしこのビザは、ほぼ申請が通らないといっても過言ではありません。

ただでさえビザの取得難易度が高い上に、発行数に制限もあります。

一度も現地で働いたことが無い方にはほぼ発行されません。

大学時代にCSを専攻していることが条件になっていることが多い

アメリカで働くには、基本的にCSの学位を取得している必要があります。

CSとはComputer Scienceの略で、アメリカだけでなく日本でも取得は可能です。

CS専攻経験のない人はIT系の資格を多く取得する必要がある

もしCSを専攻していなかった方は、IT系の資格を取得しておくことをオススメします。

学位を持っていないことで不利になってしまうので、それをカバーするためにも、より多くの資格を取得し、知識・スキルがあることを提示しなければなりません。

アメリカへの転職で有利に働く資格

より多くの資格を取得すべき、といっても、どんな資格を取得すれば有利になるのでしょうか。

ここではアメリカで働くにあたって特にオススメな資格を5つご紹介します。

必須:基本情報技術者

基本情報技術者の資格はほぼ必須と考えてください。

国内向けにも重要な資格ですが、アメリカで転職する際に最低限の知識・スキルレベルを示す資格となります。

難関試験といわれていますが、年2回試験が行われていることもあり、取得のチャンスは多いといえるでしょう。

応用情報技術者

基本情報技術者の合格者が次に目指す資格でもあります。

取得難易度は非常に高く、開発のみならずプロジェクトマネジメントやサービスマネジメント、システム監査などの知識も必要になります。

この資格を取得していれば、さらに知識・スキルレベルが高いことを示すことができます。

データスペシャリスト

高度情報処理技術者試験に含まれ、DBに関する試験では国内最難関とも言われています。

DBの設計担当・管理責任者レベルの知識・スキルレベルを示すことができます。

ネットワークスペシャリスト

データスペシャリスト同様に、高度情報処理技術者試験に含まれます。

こちらも難易度は非常に高く、ネットワークエンジニアの実務経験者でも合格が難しいと言われる試験です。

プログラミング言語

言語に関しては、より多く取得しておくに越したことはありません。

どの分野の開発に携わりたいかによりますが、アメリカで仕事をしたいならAIやビッグデータと親和性の高いPythonや、Googleが開発したGoなどは習得しておくべきかもしれません。

文系出身で日系企業の場合はアメリカの大学へ進学する必要アリ

もしあなたが文系出身で、かつ日系企業への勤務経験しかないのであれば、ビザやCSの問題もあり、すぐに現地でエンジニアとして働くことはほぼ不可能でしょう。

その場合、まずはアメリカの大学に進学するのが一番の近道です。

英語とCSを同時に学べる

現地大学に進学すれば、英語力を身に付けながらCSの学位も取得できます。

どちらも現地で働く上ではマスト条件なので、大学なら両方を効率よく取得可能です。

もちろん学費や滞在中の生活費などの問題もあると思いますので、資金を十分に蓄えた上で挑戦しなければなりません。

アメリカのインターンシップに参加しやすい

大学に在学中であれば、インターンシップに参加しやすいというメリットもあります。

現地大学ではインターンシップが単位の一つになっていることも多く、企業側も受け入れ体制が整っています。

インターンシップは基本的に無給ですが、現地で働くという貴重な経験ができます。

働くことで得られるビジネス英語や開発経験、そして人脈は、大学卒業後に就職する際に必ず役に立ちます。

学費が高いので家庭の経済状況と要相談

留学するとなると、入学金や学費、そして生活費は必須です。

ご家庭の経済状況を踏まえて考えなければ、卒業すらできないということも…。

学校によって金額は違いますが、私立大学であれば年間の学費は300万円以上。

これに寮費や学費が約130万円。さらに現地への渡航費などのコストもかかります。

これに留学年数を掛けて、充分経済的に余裕があるかを考えておきましょう。

資金力に余裕がないにも関わらず無理してまで留学するのは、リスクが大きすぎます。

資金が足りていないのであれば、まずは貯金することからスタートです。

経歴を見直して自分に合った方法でアメリカへ転職しよう!

IT先進国のアメリカで働くのは、エンジニアにとって大きな夢でもあります。

実際にアメリカで働く日本人エンジニアも多く、彼らは革新的なサービスを開発したり、日本に戻ってスタートアップに合流したりと活躍しています。

アメリカで働くことで得られるものは、日本以上でしょう。

しかし願っても全員がアメリカで働けるとは限りません。

語学力、スキル、経験、そして資金力。アメリカへの転職には様々な壁が立ちはだかります。

また、就労ビザに関しては自分自身でどうにもできない問題かもしれません。

絶対にアメリカで働きたい!そんな強い想いがあるのなら、自分の経歴や資金力をきちんと見直し、自分に合った方法でアメリカへの転職を目指しましょう。

今は現実的に難しいのであれば、留学や資格取得、貯金など、目標を立てて一歩ずつチャレンジしていくことをオススメします。”

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